プログラミングスクールに通いたいと思うけど、どうしてもハードルとなってしまうものが受講料です。
プログラミングスクールは高額だから支払いができない。
そう思っている方々は多いです。
プログラミングスクールでスキルを学ぼうと思っているのはおおかた若い人たちであるため、費用の面で苦労する傾向は顕著にあります。
しかし、プログラミングスクールで勉強したいと思えば給付金を利用できるのをご存じでしょうか｡
教育訓練給付金制度を利用できるプログラミングスクールなら、かなりお得に受講することができます。
この記事では、
・給付金とは何か
・教育訓練給付金制度とは何か
・どのプログラミングスクールでも教育訓練給付金制度がある訳ではない
・おすすめは専門実践教育訓練給付金を受けることができるプログラミングスクール？
・教育訓練給付金制度を受けることができるプログラミングスクール
について知ることができます。
お金の問題に悩んでいる方々はぜひ一読ください。
給付金とは何か
最近のことを言えば、コロナ禍の影響で「給付金」、「助成金」、「補助金」という言葉を聞く機会も増えているのですが、それでも違いがわからないという方々は多くいらっしゃることでしょう。
給付金、助成金、補助金は、国や地方公共団体、民間団体などから受けられるものであり、原則として返済はしなくていいお金です。
種類も多く、受けられる対象も様々違いがあり、プログラミングスクールでも使えるものとそうでないものがあります。
補助金とは何か
「補助金」とは、法人、個人事業主らに対して政策目標に合わせて予算を組んで交付されるものです。経済産業省が管轄します。
また、補助金は誰もが申請をして必ず受けることができるものでもありません。政策実現のためという名目があるため使用用途も限定的です。
まずは、政策に則った事業をこれから起こすなどと言った目的に一致しない限り、補助金をもらうことはできません。
また、補助金には予算の上限があり、先着順で決められるもの、公募で定められた応募期間に応募して認定を受けることで対象となるものなど申請の仕方に違いがあります。
事業計画書など申請書以外にも多くの書類提出を求められることもあり、審査においては政策に則った申請であるのかが問われることになります。
政策に則っていることが必要であり、また予算が決まっているため補助金を受けることはかなり敷居は高いと感じる方々が多いです。
また、補助金は基本お金をもらうことができるのは後になります。まずは申請する方々が費用を立て替えして、領収書、支払内容などがわかる書類を提出してからお金が振込されることになります。
それは、お金をもらって別の目的のために使用できないような仕組みになっているともいうことができます。
また、中には補助金を受けたあと報告の義務付けがあるものもあります。
たとえば、補助金には「IT導入補助金」があります。
IT導入補助金は、中小企業であったり小規模事業者がITツールを導入する費用を補助し、業務効率化や売上アップを支援する目的で交付されるものです。
申請を認めてもらうことができれば、導入した費用の1/2、最大で450万円まで受けることができます。
助成金とは何か
「助成金」は、法人、個人事業主らに対して厚生労働省が管轄し支給します。審査が行われず、要件を満たすことができれば受けることができます。
ただし、それでも要件自体が厳しいものもあるため、申請すれば誰でも受けることができるわけではありません。
助成金も、支払いは基本後になります。
助成金は、厚生労働省が主管している雇用関係が多く、一定期間雇用した実績を示し申請する流れをとります。
たとえば「特定求職者雇用開発助成金」は、特定の対象者を雇用することで1人60万円の支給を受けることができます。
給付金とは
「給付金」とは、国や地方自治体が法人、個人事業主、一般人に対して支給するものです。
たとえば、「持続化給付金」は、コロナ禍で大きな影響を受けた事業主が事業を継続することができるようにと支援する給付金です。
また、個人の方々を対象としている給付金には、
・失業等給付
・育児休業給付金
・介護休業給付金
・高年齢雇用継続給付金
などがあります。
給付金は基本緊急時の救済措置であり、審査を通過するのは他の物よりも比較的容易です。支給時期は随時であることも魅力のひとつとしてあげることができます。
教育訓練給付金制度とは何か
「教育訓練給付金」とは、仕事をしている方々の雇用を安定化させるための、雇用保険料を財源としてスタートした給付金のひとつです。
教育訓練給付金制度は、おおかた雇用保険に一定期間以上加入をしている労働者の方々が、職業訓練を受けたり、資格試験の予備校に通ったり、通信教育を受けると言った国から指定を受けている教育訓練機関を利用して自己啓発を行った場合において、必要となった費用の一部を国から支給してもらうことができる制度です。
国では、プログラミングスクールなどで学びスキルアップを目指すことで能力不足によって職にありつくことができないリスクを回避し、早期の再就職を実現、また、よりレベルの高い付加価値の存在している仕事に就けることを期待して教育訓練給付金制度をスタートしました。
教育訓練給付金制度にはどのような種類があるのか
教育訓練給付金制度には、
・一般教育訓練給付金
・専門実践教育訓練給付金
・特定一般教育訓練給付金
の種類が用意されています。
一般教育訓練給付金とは
「一般教育訓練給付金」は、厚生労働大臣が指定する教育訓練を終了した場合、自分自身で負担している授業料など費用の一部が支給される制度です。
対象としている教育訓練は、
・英会話
・パソコンスクール
・通信教育
など比較して気軽にスタートできるものを含め幅広くあります。
一般教育訓練給付金の場合は、受講開始日現在において雇用保険の被保険者であった期間が3年以上（教育訓練給付制度をはじめて申請される方々の場合１年以上）であることが条件となっています。
退職した方々に対しては、退職した日の翌日から計算し1年以内に受講を開始しなければならないというルールがあります。
一般教育訓練給付金の場合、教育訓練施設に支払いした費用の中で20％が、訓練が終了日の翌日から一か月以内にハローワークに申請することで支給されます。
ただし、10万円が上限となり、逆に下限として4千円を超えない場合は支給されません。
専門実践教育訓練給付金とは
「専門実践教育訓練給付金」は、教育訓練を終了した場合に支給される給付金です。
それは一般教育訓練給付金と同じですが、専門実践教育訓練給付金では対象となる教育訓練が、
・看護師、美容師、調理師などの専門学校への入学
・税務、会計など実務に直結しているノウハウを学べる資格試験予備校であったり大学院の講座
などと言った専門性が高くて長期間にわたり職業訓練を受ける場合が対象とされています。
また、専門実践教育訓練給付金の場合受講開始日現在で雇用保険の被保険者であった期間が10年以上という条件がつけられています。
一般教育訓練よりも条件はやや厳しめです。
退職した方々については、退職した日の翌日から計算して1年以内（妊娠、出産などの理由がある場合は4年以内）に受講をスタートしなければならないルールがあります。それは一般教育訓練と同じですが、専門実践教育訓練給付金の場合前回の訓練給付金をもらってから10年以上経っていないと複数回受給対象とならないことは、一般教育訓練と比較しても条件が厳しく設定されています。
専門実践教育訓練給付金の場合、教育訓練施設に対して支払いした費用の50％、年間で最大40万円を原則として２年間、（資格取得につながるケースは最大３年可能）支給してもらうことができます。
50％相当額が4000円をダウンした場合には、支給はありません。
さらに、受講終了翌日から一年以内に目標にしていた資格を取得し正規雇用された場合には、プラスα20％の支給を受けることができるため、合計で70％、年間最大56万円の額を受けることができます。
また、一般教育訓練給付金や特定一般教育訓練給付金は、訓練修了後に支給申請することが基本ですが、専門実践教育訓練給付金の場合、訓練期間中6ヶ月ごとに支給申請することが可能です。
＊後半で詳しく解説しています。
特定一般教育訓練給付金とは
平成30年６月13日に、首相官邸で開催した第９回 人生100年時代構想会議では、「人づくり革命基本構想」が取りまとめられました。
人づくり革命基本構想において、一般教育訓練給付においては対象を拡大、ITスキルなどキャリアアップ効果のある講座を対象とし、給付率を2割から4割へ倍増するといった内容が盛り込まれています。そこで誕生した給付金が「特定一般教育訓練給付金」です。
即効性のあるキャリア形成が可能、社会的受容があり、かつ、特に就職実現であったりキャリアアップとのつながりの強さを客観的に評価することができる教育訓練として、以下の指定基準を満たした対象を特定一般教育訓練として指定しています。
・公的職業資格の養成課程（短期）その他の公的職業資格の試験合格目標講座など
・IT資格取得目標講座（ITSSL2以上）
・文部科学大臣が認定している大学などの短時間プログラム（60時間以上・120時間未満）
雇用保険の加入期間は、一般教育訓練給付金と同じですが、訓練スタートの一か月前までには、訓練前キャリアコンサルティングを受講、ジョブ・カードを作成する必要があります。
特定一般教育訓練給付金では、受講料の40%、上限20万円を受給することができます。
訓練が終了した日の翌日から一か月以内にハローワークに申請し、支給してもらうことができます。
どのプログラミングスクールでも教育訓練給付金制度がある訳ではない
プログラミングスクールに通えば教育訓練給付金制度を利用できると思っている方々もいるようです。しかし、そうではありません。
まず、教育訓練給付金制度を有意義に利用するためには、雇用保険に一定期間加入していること、あるいは加入していたことが条件となっています。
教育訓練給付金制度は、どこでも利用できる制度ではなく、厚生労働大臣が認めたスクールや教育機関であったり教育訓練だけが対象となります。
あなたがこれから利用しようと思っているプログラミングスクールが教育訓練給付金制度を利用することができるか否かは、厚生労働省が提供する検索システムを使用して確認することができます。
おすすめは専門実践教育訓練給付金を受けることができるプログラミングスクール？
大手のプログラミングスクールでは、教育訓練給付金制度の中でも「専門実践教育訓練給付金」を提供していることがあります。
給付金の額が大きいことは魅力のひとつです。
・受講料の最大70％
・上限56万円
そこで、専門実践教育訓練給付金についてさらに掘り下げて解説をします。
・専門実践教育訓練給付金の対象分野
・プラスして教育訓練支援給付金をもらえる
・専門実践教育訓練給付金の対象となる人
・専門実践教育訓練給付金を受ける流れ
・申請手続きに必要な書類
・支給申請に必要な提出書類
・支給申請の時期
専門実践教育訓練給付金の対象分野
専門実践教育訓練給付金は、専門とついているように対象となるのは専門的分野になります。
・業務独占資格であったり名称独占資格取得を目指している講座・教育課程
看護師であったり介護福祉士、また美容師、栄養士などに必要となる資格を取得するための講座、教育課程のことです。
・専門学校の職業実践専門課程など
文部科学大臣が認定しているキャリア形成促進プログラムであったり、専修学校が企業と連携をし最新のノウハウなど身に着けることができる講座や教育課程のことです。
・専門職大学院
ハイレベルの専門職業人養成を目的とした講座、教育課程のことです。
・職業実践力育成プログラム
大学、高等専門学校などの正規課程or履修証明プログラムの中で、実践的かつ専門的であると文部科学大臣が認定したものを対象とします。
・一定レベル以上の情報通信技術に関す資格取得を目標におく講座や教育課程。
一定レベル以上とはITスキル標準レベル3相当以上の資格取得を目標としている講座や教育課程です。
・専門職大学・短期大学、専門職学科
専門職学科の正規課程が対象です。
・第四次産業革命スキル習得講座
第四次産業革命スキル習得講座とは、レベルの高いITなど、将来の成長を強く期待できる社会人の方々向けの専門的、かつ実践的な教育訓練講座（ITスキル標準レベル4相当以上）であると経済産業大臣が認定する講座や教育課程のことです。
プラスして教育訓練支援給付金をもらえる
「教育訓練支援給付金」は、様々な条件を満たすことになりますが、専門実践教育訓練給付金とセットで受給することが可能です。
受給条件を満たす方々であれば、離職した前の月額基本給の80%相当を受講中に支給してもらうことができます。（＊上限があります）
教育訓練支援給付金は、現在仕事をなくしていて、かつ失業保険がもうすでに終わっている……という場合に、訓練を受けている期間失業保険のように毎月一定の金額を支払いしてもらうことができる制度です。
ただし以下の条件をクリアする必要があります。
・専門実践教育訓練給付金の受給資格をすでにもっている
・失業中だけど、現在失業保険の給付は受けていない
・年齢は受講スタート時点で45歳未満である
・受講する専門実践教育は「夜間」であったり「通信制」ではない
・はじめての教育訓練支援給付金である
専門実践教育訓練給付金の対象となる人
専門実践教育訓練給付金を受けるためにも条件があるので確認しておきましょう。
専門実践教育訓練給付金を受けるための条件は、
・（在職者）現在雇用保険に入っていて加入している期間が3年以上であること
・（離職者）受講開始日に被保険者でない方のうち、被保険者資格を喪失した日（離職日翌日）以降、受講スタート日までが１年以内で、かつ支給要件期間が３年（はじめて受ける場合は２年）以上あること
です。
専門実践教育訓練給付金を受ける流れ
専門実践教育訓練給付金を受けるためには、受講をはじめる日の１カ月前に手続きを済ませる必要があります。
一般教育訓練給付金は、 教育訓練を受講修了した後、ハローワークに対して支給申請手続きの書類を提出するだけなのですが、一方で専門実践教育訓練の場合、受講する以前にも書類を提出する必要があります。
訓練前キャリアコンサルティングを受ける
専門実践教育訓練給付金を受けるためには、受講スタートの日の１カ月前まで、訓練前キャリアコンサルティングを受ける必要があります。
キャリアコンサルティングとは、仕事をしている方々の様々な相談を受け、助言や指導を行うことを言います。訓練を受ける前には、キャリアコンサルティングを受けて、ジョブカードを作成するという手続きが必要となります。
訓練前キャリアコンサルティングは、基本は、ハローワークを利用することで受けることができます。
ただし、訓練前キャリアコンサルティングは、ハローワーク以外でも受けることは可能です。
訓練前キャリアコンサルティングにかかわるキャリアコンサルタントは国家資格なのですが、そのような方々に依頼すればOKです。
ただし、専門実践教育訓練給付金を受けるためにはジョブカードの作成が必要であるため、ジョブカードについて精通しているキャリアコンサルタントを選ぶようにしてください。
実際にはジョブカードを一度も作成したことがないキャリアコンサルタントもいます。
ただし、自由にキャリアコンサルタントを決めることで料金の支払いが発生することになります。一方でハローワークを利用した場合には、無料でキャリアコンサルティングを受けることが可能です。
ジョブカードを作成する
ジョブカードとは、キャリアアップであったり就職のため、これまでしてき仕事、資格取得、職業訓練といった過去の自身の経験を整理する書類のことです。
一見職務経歴書のように見えますが、ジョブカードは過去してきた自身の仕事を通して、自分の強みであったり課題、興味などを細かく分析することに違いがあります。
＊いままではジョブ・カードの作成・保存は紙or電子媒体が限定でしたが、2022年10月からは新しいウェブサイト「マイジョブ・カード」で作成・更新・保存ができるようになりました。
ジョブカードをあらかじめ記入し、ハローワークを通してキャリアコンサルティングを予約したら、ジョブカードをもって相談を受けることになります。
ジョブカードを書いている段階でわからないところは抜かしておいても大丈夫です。キャリアコンサルティングはマンツーマンが行われるのでジョブカードを確認してもらうことが可能、修正もしてもらうことができます。
ジョブカードは発行から1年有効となるので、専門実践教育訓練給付金を受けようと考えている方々は、受講日より数ヶ月前には訓練前キャリアコンサルティングを受けておくと安心できます。
ジョブカードがなければ専門実践教育訓練給付金の申請は行うことができないので、早め早めの意識をもって対応するようにしてください。
申請手続きに必要な書類
・教育訓練支援給付金確認票
教育訓練支援給付金確認票はハローワークでもらうことができます。
教育訓練支援給付金確認票にはマイナンバーを記載します。
・ジョブ・カード
発行1年以内のジョブ・カードが必要です。
・本人・住居所確認書類
申請する方々の本人確認と住居所確認のため、
・運転免許証
・マイナンバーカード
・住民票の写し
・雇用保険受給資格者証
・国民健康保険被保険者証
・印鑑証明書
のいずれかが必要です。
＊コピーは不可。
＊郵送の場合、本人・住居所確認書類のコピーを添付。
・マイナンバー確認書類
・マイナンバーカード
・通知カード
・マイナンバーの記載のある住民票の写し
のいずれかです。
＊コピー不可。
＊郵送の場合、書留など記録付郵便でマイナンバー確認書類のコピーを添付。
・身元（実在）確認書類
・マイナンバーカード
・運転免許証
・官公署が発行する身分証明書・資格証明書（写真付き）
などです。
＊コピー不可。
＊郵送の場合、身元確認書類のコピーを添付。
・写真 2 枚
最近の写真を使用してください。
＊正面上半身、縦 3.0 ㎝×横 2.5 ㎝
・金融機関の通帳orキャッシュカード
支払いをしてもらうための金融機関の通帳かキャッシュカードが必要です。
郵送の場合は、金融機関名、支店名、口座番号、申請者氏名がわかる面をコピーして送ります。
※雇用保険の基本手当受給資格者などで、すでに「払渡先希望金融機関指定届」を提出している方々は、届出の必要はありません。
書類を提出して、受理してもらうことができれば、「教育訓練支援給付金受給資格証明書」をもらうことができます。
支給申請に必要な提出書類
次は支給申請に必要な提出書類を説明します。
・受給資格確認通知書（教育訓練給付金及び教育訓練支援給付金受給資格者証）
受給資格確認手続きを完了した後にハローワークから交付してもらうことができます。
・教育訓練給付金支給申請書
教育訓練を受講修了した後、指定教育訓練実施者から用紙を配布してもらうことができます。
・受講証明書また専門実践教育訓練修了証明書
受講証明書また専門実践教育訓練修了証明書は、指定教育訓練実施者が、その施設の修了認定基準に従い、受講した方々の教育訓練修了を認めた場合に発行 されます。
・領収書
指定教育訓練実施者が、受講した方々本人が実際に支払いした教育訓練経費に対して発行します。
＊クレジットカード の支払いの場合は、クレジット契約証明書が発行されます。
また、
・専門実践教育訓練給付最終受給時報告
・教育訓練支援給付金の受給資格者証
・返還金明細書
など特定の該当者のみ提出が必要なものもあります。
いろいろ複雑な書類を用意しなければならないですが、ほとんどがプログラミングスクールでの書類ですので、スクールで書類一式を用意してくれるはずです。あらかじめ担当者に聞いておくことをおすすめします。
支給申請の時期
支給申請のタイミングは、専門実践教育訓練を受講中の場合、受講スタート日から6ヶ月ごとの期間の末日の翌日から起算し1ヶ月以内となります。
修了したときは、受講が修了した日の翌日から1ヶ月以内です。
教育訓練給付金制度を受けることができるプログラミングスクール
教育訓練給付金制度を受けることができるおすすめのプログラミングスクールは以下となります。
・DMM WEBCAMP（ディーエムエム ウェブキャンプ）
・TECH CAMP（テックキャンプ）
・TECH I.S.（テックアイエス）
・TechAcademy（テックアカデミー）
・ INTERNET ACADEMY（インターネット・アカデミー）
・DIVE INTO CODE （ダイブイントゥコード）
・ヒューマンアカデミー
DMM WEBCAMP（ディーエムエム ウェブキャンプ）
「DMM WEBCAMP（ディーエムエム ウェブキャンプ）」は、第四次産業革命スキル習得講座に認定されているプログラミングスクールです。条件を満たすことができれば、最大70%（支給限度額56万円）を支給してもらうことができます。
対象となっているコースは「専門技術コース」です。
DMM WEBCAMP（ディーエムエム ウェブキャンプ）では、はじめての方々のための学習カリキュラムが用意されています。また、わからないことがあればメンターが在籍し、いつでも質問可能であるため学習効率もより高めることができます。
| コース | 一括料金 | 制度を利用後 |
| 専門技術コース | 910,800円（税込） | 350,800円 |
TECH CAMP（テックキャンプ）
次の教育訓練給付金制度を受けることができるプログラミングスクールは、「TECH CAMP（テックキャンプ）」です。
TECH CAMP（テックキャンプ）は、途中離脱率3%、転職成功率98%。信頼＆実績のあるプログラミングスクールです。
TECH CAMP（テックキャンプ）は、最短でITエンジニアとして即戦力で活躍したいという方々におすすめのプログラミングスクールです。
また、TECH CAMP（テックキャンプ）は専門実践教育訓練給付金の対象となっています。
オンラインプランでの給付金を受けた料金は、
| コース | 料金 | 制度を受けた後 |
| 短期集中コース | 657,800円 | 197,340円 |
| 夜間・休日スタイル | 877,800円 | 317,800円 |
となります。
TECH I.S.（テックアイエス）
次のおすすめ教育訓練給付金制度を受けることができるプログラミングスクールは、「TECH I.S.（テックアイエス）」です。
TECH I.S.（テックアイエス）では、現場で有効活用できるプログラミングスキルを学ぶことができます。
また、TECH I.S.（テックアイエス）ではスキル習得だけでなく、ガッツリ自立をサポートしてもらうことができます。
さらに、「クラス制度」であったり「チーム開発」といったコミュニティを重要視し、講師やスタッフといいコミュニケーションを維持しプログラミングを学ぶことができます。
TECH I.S.（テックアイエス）では、「長期PROスキルコース」と「データサイエンティストコース」において、教育訓練給付金制度を受けることができます。
| コース | 通常料金 | 制度を受けた後 |
| 長期PROスキルコース | 686,400円（税込） | 205,920円（税込） |
| データサイエンティストコース | 987,800円（税込） | 427,800円（税込） |
TechAcademy（テックアカデミー）
次のおすすめ教育訓練給付金制度を受けることができるプログラミングスクールは、「TechAcademy（テックアカデミー）」です。
TechAcademy（テックアカデミー）は、現役エンジニアからの理解度の高い学習＆手厚い転職サポートをしてもらうことができるプログラミングスクールです。
TechAcademy（テックアカデミー）で教育訓練給付金制度の対象になるのは、AIコースやデータサイエンスコースなど15コースです。
| コース | 料金（税込） | 還付額 |
| AIコース | 218,900円 | 153,230円 |
| データサイエンスコース | 218,900円 | 153,230円 |
| Python+AIセット | 294,800円 | 206,360円 |
INTERNET ACADEMY（インターネット・アカデミー）
次のおすすめ教育訓練給付金制度を受けることができるプログラミングスクールは、「INTERNET ACADEMY（インターネット・アカデミー）」です。
INTERNET ACADEMY（インターネット・アカデミー）は、「オンデマンド授業」、「ライブ授業」、「マンツーマン授業」、「フリーレッスン」のなかからフレキシィブルに学ぶことができるプログラミングスクールです。
INTERNET ACADEMY（インターネット・アカデミー）では、一般教育訓練が適用されています。
受講料の20%、最大10万円を返金してもらうことができます。
| コース | 料金 | 制度を受けた後 |
| プログラマー入門コース＋PHP講座 | ￥403,040 | ￥322,432 |
| プログラマー入門コース＋Python講座 | ￥403,040 | ￥322,432 |
| プログラマー入門コース ＋Photoshop講座＋Webマーケティング講座 | ￥474,320 | ￥379,456 |
DIVE INTO CODE （ダイブイントゥコード）
次のおすすめ教育訓練給付金制度を受けることができるプログラミングスクールは、「DIVE INTO CODE （ダイブイントゥコード）」です。
DIVE INTO CODE （ダイブイントゥコード）では、10か月間の就職サポートを受けることができたり、1,400名以上のコミュニティにも参加可能なプログラミングスクールです。
DIVE INTO CODE （ダイブイントゥコード）は、第四次産業革命スキル習得講座に認定されています。対象となるコースは「Webエンジニアコース」です。
| コース | 料金 | 制度を受けた後 |
| Webエンジニアコース | 647,800 円（税込） | 197,800 円（税込） |
ヒューマンアカデミー
次のおすすめ教育訓練給付金制度を受けることができるプログラミングスクールは、「ヒューマンアカデミー」です。
ヒューマンアカデミーは、一般教育訓練に対応しているプログラミングスクールです。
また、「プログラマー総合コース」が対象となり、受講料の20%を支給してもらうことができます（上限10万円）。
| 入学金 | 受講料（一括料金） |
| 11,000円（税込） | 722,700円（税込） |
また、ヒューマンアカデミーでは高校生や大学生限定の「学生割」であったり、18歳以下の子供さんがいるママ限定の「ママ割」など提供されています。利用することで受講料は5%OFFにすることができます。
まとめ
いかがでしょうか。
今回は、プログラミングスクールにおいて受けることができる給付金について解説しました。
実際にプログラミングスクールは料金が高いという思いを多くの方々がお持ちです。
お金の問題で、プログラミングスクールで勉強するのを断念した方々もいらっしゃるのではないでしょうか。
意外と、プログラミングスクールで給付金制度を利用できることを知らないという方々が多くいます。
給付金を利用することでそうとうお得に受講が可能になるので、ぜひこの情報にはしっかり耳を傾けてください。
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ソフトウェア会社がつくった学習サービスなのでスキルは間違いなく身につくでしょう。
